Ready, set, go:メタバースが創り出す新たな企業研修【前編】

2022-04-05

メタバースが研修を変える

企業はジレンマに直面しています。従業員に新しいスキルを習得させ、現在のケイパビリティを向上させ、研修を完了させなくてはならないにもかかわらず、昨今の状況から対面での研修実施が危ぶまれているからです。とはいえ、従業員のスキル習得への熱意が非常に高まっている現在、研修の持つ意味は極めて大きく、また、従業員が以前とは変化した職場に再び出社し始めれば、研修の重要性はさらに増すと思われます。企業はこの難題にどうすれば対処できるでしょうか。

研修に関するこうした問題には、予想外の領域に解決策があります。それがメタバース空間の活用です。

メタバースは当初、ゲームなどの消費活動で注目を集めましたが、現在は企業活動の主流になろうとしています。この動きを加速させたのがコロナ禍であり、ソーシャルディスタンスの確保の必要性でした。従業員は、リモートで勤務するにしても出社を再開するにしても、新しい働き方について研修を受ける必要があります。しかし、対面の講義形式では安全を確保できないかもしれません。そこにメタバースのニーズがあります。

PwCが2020年に実施した「CEOパネル調査(CEO Panel Survey)」では、CEOの78%が、COVID-19のパンデミック後もリモートでの協働を進める傾向が続くと回答しています。コロナ禍を受けた長期的なビジネスモデル変革のうちCEOが最も重視するのは、中核事業のオペレーションとプロセスのデジタル化です。次に、デジタル製品・サービスの導入によるバーチャル化推進計画が挙げられています。

メタバース空間における商談や契約締結など、これからの時代においては仮想空間におけるビジネスが当たり前になることが予想されます。顧客を適切にもてなし、円滑な関係を構築・維持していくには、従業員がヘッドマウントディスプレイなどの機器やメタバース関連のサービスの取り扱いをはじめとするデジタルスキルを身に付けていくことが欠かせないでしょう。

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メタバースのビジネス動向や活用事例、活用する上での課題・アプローチなど、さまざまなトピックを連載で発信します。

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執筆者

奥野 和弘

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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岩花 修平

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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小林 公樹

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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長嶋 孝之

パートナー, PwCコンサルティング合同会社

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