長寿命をもたらすヘルスケアテクノロジー 長寿命とテクノロジー

最大の死因である「行動」へのアプローチ

人間の死因を「行動」「遺伝」「社会条件」「環境」「医療」に分けた場合、「行動」に起因する死亡の割合が最も高く、40％を占めるとされます（他は「遺伝」30％、「社会条件」15％、「医療」10％、「環境」5％）［4］。2型糖尿病や一部の心血管疾患、骨粗しょう症、認知症などは日々の食事や運動などの生活習慣が発症に関与すると言われています。また、薬物摂取や喫煙なども健康にとってリスクの高い行為です。これらの行動に起因する疾患は概して慢性的な経過をたどり、健康状態を長期にわたって損なうため、健康寿命に対するマイナスの影響は少なくありません。しかしながら、人間が確立した行動パターンを変えるのは容易ではありません。そのため、たとえ行動に起因する疾患であっても、医療的な重点は患者の行動そのものへのアプローチよりも薬物・外科的介入に置かれているのが現状です。

そのような中、デジタルを活用して行動に介入し、治療効果をもたらすテクノロジーが発展してきています。デジタルセラピューティクスという言葉を聞いたことはあるでしょうか。デジタルヘルス（デジタル技術によって健康増進を図る機器やシステム全般を指す）の中で、治療効果を示す臨床データを有し、規制当局によって認可・承認を受けるソフトウェアを指しますが、このデジタルセラピューティクスのアプローチの一つは、患者の行動を変えることです。米国では2010年にアメリカ食品医薬品局（FDA）の認可を受けた初期のデジタルセラピューティクス製品が誕生し、糖尿病患者の血糖値や服薬、運動などのデータと機械学習によって、患者個人に合わせた疾患管理をサポートしています。また2017年と2018年には、物質使用障害の患者に対して、外来治療との組み合わせで認知行動療法に基づいた治療プラグラムを提供する複数のデジタルセラピューティクス製品も開発されました。さらに日本においては、ニコチン依存症向け治療用アプリが承認申請されており、2020年に日本初のデジタルセラピューティクス製品として承認・発売される予定です。

こうした行動にアプローチするテクノロジーの今後を考えるにあたり、現在の研究開発動向を見ると、特徴として仮想現実（VR）と拡張現実（AR）の活用が挙げられます。VR/ARは、今までも、疼痛の軽減や子供の検査・施術に対する恐怖心の緩和などを目的として臨床現場で使用される事例がありましたが、上述の2017年と2018年にデジタルセラピューティクス製品を開発した企業は、大学との協働で、VRを用いた心的外傷後ストレス障害（PTSD）治療のプロジェクトを実施しています。また英国では、大学を中心とするグループにより、VRを用いた精神疾患治療のプロジェクトが行われています。

その他、行動への介入の効果をより高めるための各種テクノロジーとして、音声認識や自然言語処理、画像認識などが挙げられます。上述の企業は音声分析のプラットフォーム技術を開発中であり、音声をマーカーとした疾患状態の識別などに活用していくことが想定されています。これらのテクノロジーの発展により、患者は意図して自らの状態を問診票に入力することなく、行動を促すフィードバックを受け取ることが可能になるでしょう。

新しいテクノロジーと社会

人々に長寿をもたらすテクノロジーは着実に進歩していますが、長寿が個人と社会に幸福をもたらすためには、個人が健康であることに加えて、社会がその変化に対応していることが重要です。長寿は、本質的には個人に生じることですが、その社会的影響は大きく、年金や定年などの社会制度上の対応はもちろんのこと、医療、交通、住宅、娯楽など多岐にわたる領域でのニーズの変化への社会の対応が求められます。

また、長寿と健康を考える時、ここで焦点を当てた行動の改善や脳機能の補足といったアプローチは問題を根本的に改善する潜在性を持ちますが、人間の行動や脳に介入する上では、慎重な配慮が必要であるとも言えます。すなわち、新しいテクノロジーには社会受容性が求められるのです。

新しいテクノロジーが社会に受容されるには、テクノロジーが進歩するたびに、それによってもたらされる未来を想像し、その世界において個人や組織、環境がどのように変化するのかを多角的に検証し、その知見をフィードバックすることが重要です。検証は、テクノロジーの専門家だけではなく、政治、経済、法律、教育、心理など多分野の専門家によってなされることが必要で、そのフィードバックによって、テクノロジー開発は新たな方向性を見出すことができます。このサイクルを繰り返すことで、テクノロジーの開発は後押しされ、社会は新しいテクノロジーを、信頼をもって受け入れることが可能になるでしょう。