SDGsの道しるべ

パートナーシップで切り拓くサステナブルな未来

SDGs達成に向けた取り組みは、人類全体が進むべき道を探りながら歩んでいく長い旅路です。持続可能な成長を実現するためには、多くの企業や組織、個人が連携しながら変革を起こしていく必要があります。本対談シリーズでは、PwC Japanのプロフェッショナルと各界の有識者やパイオニアが、SDGs17の目標それぞれの現状と課題を語り合い、ともに目指すサステナブルな未来への道のりを探っていきます。

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【あらためて考える真の「防災」】第4回 危機への備えが成長戦略になる

災害大国である日本の企業にとって、被災後の事業継続は重要な経営課題の1つです。日本郵政株式会社取締役兼代表執行役社長の増田寬也氏と、同社の事業継続への取り組みや、危機対応におけるリーダーシップのあり方、平時の強靭化につながる「攻め」の防災対策について議論しました。

ビジネスにも「共感」を、芸術にも「社会への視点」を――ともに挑む、普遍的な課題の解決

「芸術を通じた現代社会への問題提起」を目指し「K-BALLET Opto」を始動した熊川哲也氏と、PwC Japanグループ代表の木村浩一郎が、普遍的な社会課題への取り組み、芸術とビジネスの両立、多様性のある組織を率いるリーダーシップ、世界における日本の強みについて語り合いました。

【あらためて考える真の「防災」】第3回 防災の新たな地平を切り拓く「情報力」

AIをはじめさまざまなテクノロジーを活用した防災ソリューションを提供する株式会社Specteeの創業者・村上建治郎氏をお招きし、PwCあらた有限責任監査法人で監査におけるDX推進をリードする久保田正崇と対談いただきました。膨大な情報の中から信頼できる有用な情報を見極め、的確な行動へとつなげるには――テクノロジーと人の力を融合した新しい防災のあり方を探ります。

人権課題が問う、「経営トップの覚悟」(山田美和氏(JETROアジア経済研究所)×北村導人対談【前編】)

アジアの移民労働問題や人権課題に通暁され、「責任あるサプライチェーン等における人権尊重のためのガイドライン」の策定にも携わられている日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所の山田美和氏と、PwC弁護士法人代表パートナーの北村導人が、企業の人権尊重の取り組みの課題、および今後の対応について議論を交わしました。

人権DD、始めるなら「まず社内」から(山田美和氏(JETROアジア経済研究所)×北村導人対談【後編】)

JETROアジア経済研究所の新領域研究センターの山田美和氏は、人権対応が単なる形式に陥らぬよう「指導原則」に立ち戻る大切さを強調します。あるべき社会の実現に向けて日本企業に求められる姿勢をめぐり、山田氏とPwC弁護士法人代表の北村導人が議論を深めました。

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Value Navigatorについて

先の見えない時代に、未来への道しるべを――。

PwC Japanグループの「Value Navigator」は信頼の構築と持続的な成長を目指すビジネスリーダーに指針となるインサイトをお届けするコンテンツです。

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