![](/content/dam/pwc/jp/ja/knowledge/prmagazine/value-navigator/sdgs/assets/image/only-prop-20231106.jpg/jcr:content/renditions/cq5dam.thumbnail.319.319.png)
I&Dを社会のアジェンダから企業のアジェンダへ
障がいの有無・内容を超えて全ての人が自らの力を発揮できる環境こそが、企業の持続的成長に直結するはず。DEIコンサルタントのマセソン美季氏と、PwC Japan合同会社でI&Dに取り組む及川晋平が、障がい者雇用の意義、多様な視点の重要性、社会のあるべき姿について議論しました。
このサイトでは、クッキーを使用して、より関連性の高いコンテンツや販促資料をお客様に提供し、お客様の興味を理解してサイトを向上させるために、お客様の閲覧活動に関する情報を収集しています。 このサイトを閲覧し続けることによって、あなたはクッキーの使用に同意します。 詳細については、 クッキーポリシーをご覧ください。
SDGs達成に向けた取り組みは、人類全体が進むべき道を探りながら歩んでいく長い旅路です。持続可能な成長を実現するためには、多くの企業や組織、個人が連携しながら変革を起こしていく必要があります。本対談シリーズでは、PwC Japanのプロフェッショナルと各界の有識者やパイオニアが、SDGs17の目標それぞれの現状と課題を語り合い、ともに目指すサステナブルな未来への道のりを探っていきます。
障がいの有無・内容を超えて全ての人が自らの力を発揮できる環境こそが、企業の持続的成長に直結するはず。DEIコンサルタントのマセソン美季氏と、PwC Japan合同会社でI&Dに取り組む及川晋平が、障がい者雇用の意義、多様な視点の重要性、社会のあるべき姿について議論しました。
災害大国である日本の企業にとって、被災後の事業継続は重要な経営課題の1つです。日本郵政株式会社取締役兼代表執行役社長の増田寬也氏と、同社の事業継続への取り組みや、危機対応におけるリーダーシップのあり方、平時の強靭化につながる「攻め」の防災対策について議論しました。
「芸術を通じた現代社会への問題提起」を目指し「K-BALLET Opto」を始動した熊川哲也氏と、PwC Japanグループ代表の木村浩一郎が、普遍的な社会課題への取り組み、芸術とビジネスの両立、多様性のある組織を率いるリーダーシップ、世界における日本の強みについて語り合いました。
AIをはじめさまざまなテクノロジーを活用した防災ソリューションを提供する株式会社Specteeの創業者・村上建治郎氏をお招きし、PwCあらた有限責任監査法人で監査におけるDX推進をリードする久保田正崇と対談いただきました。膨大な情報の中から信頼できる有用な情報を見極め、的確な行動へとつなげるには――テクノロジーと人の力を融合した新しい防災のあり方を探ります。
アジアの移民労働問題や人権課題に通暁され、「責任あるサプライチェーン等における人権尊重のためのガイドライン」の策定にも携わられている日本貿易振興機構(ジェトロ)アジア経済研究所の山田美和氏と、PwC弁護士法人代表パートナーの北村導人が、企業の人権尊重の取り組みの課題、および今後の対応について議論を交わしました。
JETROアジア経済研究所の新領域研究センターの山田美和氏は、人権対応が単なる形式に陥らぬよう「指導原則」に立ち戻る大切さを強調します。あるべき社会の実現に向けて日本企業に求められる姿勢をめぐり、山田氏とPwC弁護士法人代表の北村導人が議論を深めました。
長年にわたり防災の第一線で国や社会に対して警鐘を鳴らし続けてきた関西大学社会安全研究センター長の河田惠昭・特別任命教授とPwC Japanグループの鹿島章が、国の防災の取り組みや企業の危機対応の課題について意見を交換しました。
国際労働機関(ILO)駐日事務所のプログラムオフィサーで、ガイドラインの策定にも関わっている田中竜介氏とともに、PwC弁護士法人代表の北村導人が人権に関する法規制やガイドラインの導入、企業の取り組みへの影響について意見を交わしました。
先の見えない時代に、未来への道しるべを――。
PwC Japanグループの「Value Navigator」は信頼の構築と持続的な成長を目指すビジネスリーダーに指針となるインサイトをお届けするコンテンツです。