33%
の日本のCEOが今後3年間の成長に非常に自信があると回答。世界全体(49%)を大きく下回る。
55%
自社が成長する上で重要視する国は、調査史上初めて米国が中国(45%)を抜き首位に
51%
の日本のCEOが、ステークホルダーとの関わりおいて効果を発揮するテクノロジーとして「データアナリティクス」を挙げているが、世界全体(68%)に比べテクノロジーの活用が低い傾向
73%
の日本のCEOが、人事戦略において「将来のリーダーの選定および育成」を最重要課題と位置付ける
世界最大級のプロフェッショナルファームであるPwC(プライスウォーターハウスクーパース)は、「第19回世界CEO意識調査」の結果を、本年1月19日に世界経済フォーラムの年次総会(ダボス会議)で発表しました。本調査は、世界83カ国の主要企業の最高経営責任者(CEO)1,409名を対象に実施したものです。PwC Japanでは、今回の調査に参加した日本のCEO126名の回答について、世界全体や他地域との調査結果との比較を行い、日本版として取りまとめました。
短期的な世界経済の改善を予想する日本のCEOは14%に留まっており、昨年の調査と比較して8ポイント、今年の世界全体(27%)を13ポイント下回る。
今後12カ月間の自社の成長に非常に自信を抱いている日本のCEOは28%に達し、昨年の調査と比較して1ポイント上回ったものの、今年の世界全体(35%)を7ポイント下回る。
日本のCEOの72%(世界60%)は自社の成長機会が3年前よりも増えていると考える。
日本のCEOの69%(世界66%)は、自社の成長に対する脅威が3年前よりも増えていると考える。
幅広いステークホルダーの期待は、自社の存在意義(“Purpose”)にどのような形で影響を及ぼしたか」という質問に対して、日本のCEOの41%(世界45%)が、「会社が社会に与える幅広い影響を考慮した自社の存在意義(“Purpose”)を常に掲げてきた」と回答。
日本のCEOの95%(世界93%)は、「リスクの特定と管理方法についての改革を実施している」と回答。
「幅広いステークホルダーの期待を把握し、応えるためのテクノロジーの活用について改革」を実施していると回答した日本のCEOは79%(世界90%)。
日本のCEOの73%(世界54%)が、ステークホルダーとの対話における改善領域として、「事業戦略」を挙げた。
「テクノロジーの進歩」が、幅広いステークホルダーの期待を変える影響力が最も高いグローバルメガトレンドと考える日本のCEOは75%(世界77%)で、2年前の調査から10ポイント上昇。
日本のCEOの47%(世界55%)は「イノベーションの影響と価値」についての計測およびステークホルダーとの対話を強化すべきと回答。
サントリーホールディングス株式会社
代表取締役社長 新浪 剛史氏
サントリーホールディングス株式会社の新浪氏に以下のテーマについてお話を伺っています。(英語/日本語字幕)
不安定な時代の中で成長するには
多様なステークホルダーへの対応
ダイバーシティーによるイノベーションの促進
社会への影響の測定とターゲットへの伝達