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新たな未来に向けて
リーダーが
取り組むべき課題
第24回世界CEO意識調査
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大が始まって1年を経た2021年1月～2月、第24回世界CEO意識調査では5,050名のCEOに、新たな脅威に対応し、経営モデルを変革し、持続可能な未来を創り出していくための計画について聞きました。
2020年3月11日、世界保健機関（WHO）が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）を宣言したことを公式な節目として、深刻な混乱と苦難の時期が始まりました。それから1年以上が経過した今も、依然として困難な状況に変わりはありません。しかし、驚異的なスピードでワクチン開発が進んだことにより、私たちは今後の回復を思い描けるようになりました。回復のイメージはまだ具体的ではありませんが、単純にかつての状態に戻れないことは確かです。パンデミックは、グローバルシステムの根本的な欠陥や企業経営モデルの弱点、今後の世界を形作る課題を浮き彫りにしました。同時に、リーダーがこれらの問題に対する息の長い解決策を模索する中で、活力と創造性を発揮することにもつながっています。
2021年1月～2月に実施した第24回世界CEO意識調査では、5,050名のCEO（うち、日本のCEOは166名）に、新たな脅威に対応し、経営モデルを変革し、持続可能な未来を創り出していくための計画について聞きました。調査結果から見えてくるのは、企業のリーダーは新たな発想を持ち、自らの決定や行動を絶えず評価していくよう求められているということです。こうした難題に立ち向かうリーダーの意識のスナップショットとして、さらには今後の優先課題やそれらに協働して取り組んでいく方法を示すロードマップとして、日本の調査結果を、世界全体や米国、中国との比較を交えながら紹介します。
成長の見通し
日本のCEOは世界経済の成長に対しては前向きであるものの、自社の成長回復に対しては慎重な見方。
- 世界全体のCEOの約4分の3、日本のCEOの約3分の2が経済成長の回復を予測。日本・世界全体ともに過去10年での最高水準を記録
- 今後12カ月間の自社の売上成長に対して世界全体では自信を深めているが、日本のCEOは慎重な見方を示し、米国は前向き、中国は自信が低下
Q.今後12カ月間において、世界の経済成長は改善するでしょうか、現状を維持するでしょうか、それとも減速するでしょうか。
Q.今後12カ月間および3年間の貴社の売上成長見通しについてどの程度自信をお持ちですか。（「非常に自信がある」との回答のみを表示）
成長に向けた施策
日本のCEOが重視する国・地域のトップ3は前回と変わらず。中国のCEOが経済規模の大きな国・地域を優先する中、米国のCEOは引き続き中国重視の姿勢を弱める。
- 日本のCEOの約9割が成長を促進するために今後12カ月間に計画している施策として「本業の成長促進」と「業務効率化」と回答
- 日本のCEOが重視する国・地域のトップ3は前回と変わらず「中国」「米国」「ベトナム」。中国のCEOは「日本」を最も重視し、次点のドイツ・米国含め主要輸出先の経済大国への関心を強めている。米国のCEOは成長の原動力として中国を重視する姿勢を弱めており、カナダやメキシコに大きく重点を移している
Q.貴社の成長を促進するためにどのような施策を今後12カ月間に計画していますか。（該当する項目をすべて選択）
Q.今後12カ月間の貴社の全般的な成長見通しにおいて、最も重要と思われる3カ国・地域（貴社本拠地を除く）を挙げてください。（上位6カ国・地域を表示）
成長に対する脅威
コロナ禍での自社の成長見通しに対する潜在的な脅威ランキングのトップは「パンデミックやその他の健康危機」。「サイバー攻撃」も大きな懸念となり、「気候変動や環境破壊」も昨年に引き続き脅威に。
- 自社の成長見通しに対する脅威として世界全体・日本ともに「パンデミック」「サイバー攻撃」がトップ2となった。「気候変動や環境破壊」への懸念も昨年より増加し、日本（47%）は世界全体（30%）の割合を上回る結果となった
- 「サイバー攻撃」が上位となった要因として、地政学リスクが複雑化し、国家レベルでのサイバー攻撃リスクの増加が見込まれていることに加え、COVID-19拡大に伴うリモートワークやデジタル化の加速によってセキュリティに対する懸念が強まったことが考えられる
Q.貴社の成長見通しに対する潜在的な脅威（経済、政策、社会、環境、ビジネス）に関して、どの程度懸念していますか。（「非常に懸念している」との回答のみを表示）
成長に向けた投資
デジタルトランスフォーメーション（DX）投資については世界のCEOと日本のCEOとの認識に大きな隔たりが見られる結果に。サステナビリティおよび ESGへの長期投資については消極的ながらも関心分野としては上位に。
- 世界全体のCEOの約5割は「デジタルトランスフォーメーション」に対する投資を10％以上増やす計画を立てているが、同様の回答をした日本のCEOは約3割に留まる
- 「サステナビリティおよび ESG」への長期投資については、世界全体（23%）・日本（16%）ともに消極的ながらも関心分野としては上位にランクイン
Q.COVID-19危機を受けて、今後3年間で以下の分野への長期投資をどのように変える予定ですか。（「大きく増やす［増加割合10%以上］」の回答のみを表示）
スキル・人材戦略
日本のCEOは人員計画について慎重な姿勢を示し、競争力を高めるために従業員のエンゲージメントやコミュニケーションの変化に注力。
- 人員計画については、今後12カ月間・今後3年間ともに世界全体、また米国、中国と比較して日本のCEOの慎重な姿勢が見られた
- 競争力を高めていくために「従業員のエンゲージメントやコミュニケーション」を変化させていくとした日本のCEOの割合（45%）は世界全体（30%）を大きく上回る
Q.今後12カ月間および今後3年間で、貴社の従業員数はどのように変化すると予想していますか。
Q.貴社の競争力を高めていくために、人材戦略のどのような点を変えていきますか。（最大3つまで選択）
PwC Global
第24回世界CEO意識調査 サイバーセキュリティ編
2021年1月～2月にPwCが実施した第24回世界CEO意識調査から、主にDXとサイバーセキュリティ・データプライバシーに特化した調査結果と考察を示します。
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