人的資本に関する開示状況の分析(2024年3月期有価証券報告書)
2024年3月期の有価証券報告書における「女性管理職比率」「男性育児休業取得率」「男女間賃金差異」の3指標を開示している企業を対象として、開示状況の調査・分析を行いました。開示範囲、開示期間、開示内容や業種別傾向などについて解説します。
※1:バリューレポーティング財団
バリューレポーティング財団は、企業と投資家が企業価値-それがどのように創造、維持され、時間とともに失われるか-について共通の理解を深めるのに役立つよう設計された包括的なリソースを提供するため、2021年6月に国際統合報告評議会(IIRC)と米国サステナビリティ会計基準審議会(SASB)が合併することにより設立されました。当財団は、「統合思考原則」「統合報告フレームワーク」「SASB基準」の3つの重要なリソースにより、企業および投資家の意思決定をサポートしています。
*バリューレポーティング財団の詳細は、こちらをご参照ください。
https://www.valuereportingfoundation.org/
※2:FSA Credential
FSA Credentialは、サステナビリティ会計の原則および実践に関する専門知識を評価する最高レベルの資格です。世界中の67か国以上が参加し、既に850名以上がFSA Credentialを保有しています(2021年9月15日時点)。
2段階で構成される本試験では、以下の内容を対象としています。
*FSA Credentialの詳細は、こちらをご参照ください。
https://fsa.sasb.org/credential/
※3:サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンス
サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスは、PwC Japanグループにおいて、企業のサステナビリティ経営へのトランスフォーメーションを総合的に支援するチームです。PwC JapanグループおよびPwCグローバルネットワークのメンバーファームと緊密に連携し、また政府、NGO、アカデミアなどとも協力しながら、サステナビリティの最新動向・知見の提供、サステナビリティ領域の選定、共通ツールの設計を行います。
以上
PwCは、社会における信頼を構築し、重要な課題を解決することをPurpose(存在意義)としています。私たちは、世界155カ国に及ぶグローバルネットワークに284,000人以上のスタッフを擁し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約9,400人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
PwCあらた有限責任監査法人は、PwCグローバルネットワークのメンバーファームとしてデジタル社会に信頼を築くリーディングファームとなることをビジョンとしています。世界で長年にわたる監査実績を持つPwCネットワークの監査手法と最新技術により世界水準の高品質な監査業務を提供するとともに、その知見を活用した会計、内部統制、ガバナンス、サイバーセキュリティ、規制対応、デジタル化対応、株式公開など幅広い分野に関する助言(ブローダーアシュアランスサービス)を通じて社会の重要な課題解決を支援しています。
2024年3月期の有価証券報告書における「女性管理職比率」「男性育児休業取得率」「男女間賃金差異」の3指標を開示している企業を対象として、開示状況の調査・分析を行いました。開示範囲、開示期間、開示内容や業種別傾向などについて解説します。
SIGWATCH社の創設者兼チェアマンであるRobert Blood氏による、「国際NGO 今日のアクティビズムへの理解と対応」と題した講演の要旨と、Blood氏とPwC Japan有限責任監査法人パートナーの田原との対談をお伝えします。
エネルギートランジションは気候変動に関わる必須課題であり、大きな投資機会でもありますが、投資には複数の障害が存在します。本稿では3つの障害とその対処方法、投資活性化にむけた政府の役割やデータ活用の重要性などを解説します。
PwCとWEFの共同調査では、企業がエネルギー需要側に働きかけることで短期間に費用対効果の高い方法で最大31%も需要を削減できる可能性があることが分かりました。本レポートでは、需要削減に向けた官民の取り組みとその実現方法について概説しています。
PwC Japan有限責任監査法人は2025年3月6日(木)に、表題のセミナーを開催します。本セミナーでは、サステナビリティ情報開示と第三者保証の最新動向について深く掘り下げ、内部統制を含む企業が取り組むべき対策を解説します。
PwC Japanグループは12月20日(金)より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。
PwC Japan有限責任監査法人は、2024年10月11日(金)より、表題のセミナーシリーズをオンデマンド配信します。
PwC Japan有限責任監査法人は、9月12日(木)より、表題のセミナーをオンデマンド配信します。