
テクノロジーが加速度的に発展する中で、私たちは次世代の教育とどう向き合うべきか
PwC Japanグループは2024年7月、教職員や自治体関係者を対象にしたセミナーを開催し、「テクノロジーが加速度的に発展する中で、私たちは次世代の教育とどう向き合うべきか」をテーマに、これからの社会に求められている教育環境について議論しました。
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2020年6月17日
PwC Japanグループ
PwC Japanグループ(グループ代表:木村 浩一郎)は、「人」と「環境」に関する社会課題に取り組む団体を支援するため、「一般財団法人PwC財団(以下、PwC財団)」を設立しました。
当グループは、PwCグローバルネットワークのPurpose(存在意義)「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」に基づき、責任ある事業活動およびコーポレートレスポンシビリティ(CR)活動※1を通じて、持続可能な世界への貢献を目指しています。昨年から、世界中の人々がデジタル世界への知識と理解を深め、スキルを向上させることを支援するプログラム「New world. New skills. 新たな世界。新たなスキル。」※2への取り組みも開始しています。
PwC財団は、こうした活動から得られた知見やノウハウ、ネットワークを活かし、災害からの迅速な復旧、教育やアップスキリング(スキルの向上)、個性や多様性(ダイバーシティ&インクルージョン(D&I))の支援、環境問題への対策など、社会における重要な課題解決に取り組む団体を支援していきます。
支援先の団体は、公募し、選定します。具体的な公募および選定の内容は、決定次第、お知らせします。
名称 |
一般財団法人PwC財団(英語名:PwC Foundation) |
代表理事 |
安井 正樹 |
所在地 |
東京都千代田区丸の内2‐6‐1 |
設立日 |
2020年5月1日 |
URL |
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主な事業内容 |
教育やスキルアップによる人材価値向上、個性や多様性の尊重、災害からの迅速な復旧など、社会における重要な課題解決に向けて支援を行う団体への助成 |
※2 「New world. New skills. 新たな世界。新たなスキル」は、世界中の人々がデジタル世界への知識と理解を深め、スキルを改善できるように支援するPwCのグローバルプログラムです。
以上
PwCは、社会における信頼を築き、重要な課題を解決することをPurpose(存在意義)としています。私たちは、世界157カ国に及ぶグローバルネットワークに276,000人以上のスタッフを有し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。
複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約8,100人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
PwC Japanグループは2024年7月、教職員や自治体関係者を対象にしたセミナーを開催し、「テクノロジーが加速度的に発展する中で、私たちは次世代の教育とどう向き合うべきか」をテーマに、これからの社会に求められている教育環境について議論しました。
PwC Japanグループは、本日、「アニュアルレビュー 2024」を公開しました。アニュアルレビューでは、幅広いステークホルダーの皆様に、2024年度(2023年7月ー2024年6月)の活動実績や具体的な取り組みをご紹介しています。
2024年6月30日終了の会計年度におけるPwCグローバルネットワークの営業総収益は過去最高の554億米ドルとなり、2023年度の531億米ドルから現地通貨建てで3.7%増加、米ドル建てで4.3%増加しました。
PwCコンサルティングは2024年7月、アマチュア外洋ヨットレーサーの高原奈穂選手とスポンサー契約を締結しました。PwCは、高原選手の活躍やキャリアが広く共感され、多くの個人・企業組織のロールモデルになることをサポートしていきます。