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企業価値創造のための経営管理の考え方からフレームワーク、実践手法、そのツールとなるテクノロジー、価値創造経営への変革マネジメントまで徹底解説
2023年12月15日
PwC Japanグループ
PwC Japanグループ（グループ代表:木村 浩一郎）は、新書籍『【実践】価値創造経営 財務・非財務の連鎖で企業価値を向上する』（ダイヤモンド社）を発刊しました。同書籍は、PwC Japanグループの複数のメンバーファームから成る価値創造経営イニシアチブのメンバーが執筆しました。
企業が真に価値を創造・継続・発展させるためには、現在多くの企業が行っている財務的・短期的業績管理から脱却し、①時間軸の拡張（中長期的な将来・未来に照準を定め、バックキャストで現在を捉える）、②価値構造の拡張（財務だけではなく人的資本、知的資本などの無形資産、さらには価値提供先である顧客、社会、環境などまでをマネジメント範囲と捉える）という、時間軸と価値構造の見直しによる経営を実践することが重要です。
本書では、経営者の視点で価値創造を持続的かつ科学的に再現性をもって推進するための経営管理にフォーカスし、これからの時代に対応する企業価値創造のための経営管理の考え方、フレームワーク、実践手法、そのツールとなるテクノロジー、価値創造経営への変革マネジメントについて徹底解説しています。
価値創造、企業価値向上について日々悩んでおられる経営者、経営幹部、経営者をサポートする経営企画部門、経営管理部門の方々の疑問に答え、価値創造や企業価値向上のための仕掛け、仕組みづくりや成果の獲得の一助になればと考えています。
〈本書の内容〉
はじめに
第1章 なぜいま、価値創造経営なのか？
最新のデータに基づきながら、なぜ価値創造経営が必要なのか、問題意識や経営環境を考察します。
第2章 開示制度が変われば経営も変わる
価値創造経営に向けたトリガーの一つが、開示制度の変更、すなわち非財務情報の開示に向けた動きにあるわけですが、本章では開示制度の変更内容とその背景、それに取り組むためのステップやスケジュールについて紹介します。
第3章 企業価値とは何かを考える
そもそも「企業価値」とは何なのか、それを向上するためにはどのような着眼点で、どのような取り組みが必要なのかという点について考察します。
第4章 価値創造ストーリーを可視化して管理可能にする
測定できないものは管理できない、管理できないものは改善できないという考え方に立ち、経営者にとって価値創造を管理可能にして実現するための実践手法について解説します。
第5章 短期的業績管理は最大限自動化する
現在の経営管理は、余りにも短期的かつ財務的な業績管理に多くの時間を使いすぎているため、これを最大限自動化し、経営者と経営スタッフの時間を解放するための実践手法を紹介します。
第6章 価値創造を実現するための人材変革
価値創造経営のためには、それを実現・実行する人材が重要になります。そのような人材をどのように育成するか、どのように増やしていけるのかを考察します。
第7章 テクノロジーを活用する
第6章までで考察・紹介してきたことをマンパワーだけに頼るのではなく、テクノロジーを活用して実現する方法を紹介するとともに、その先にある未来像についても考えていきます。
第8章 価値創造のためのプロジェクトマネジメント
持続的に企業価値経営管理を実施するためには、最終的にはグループ／グローバルでのデータ収集・分析基盤を整備し、データドリブン経営を実現する必要があります。これまでさまざまなビッグプロジェクトを推進してきた経験から、全社的・グローバルなトランスフォーメーションを推進する上でのポイントや創意工夫例を紹介します。
おわりに
〈書籍情報〉
書名：【実践】価値創造経営 財務・非財務の連鎖で企業価値を向上する
著者：PwC Japanグループ
出版社：ダイヤモンド社
定価：1,980円（税込み）
〈著者代表〉
・森本 朋敦（もりもと とものぶ）
https://www.pwc.com/jp/ja/contacts/m/tomonobu-morimoto.html
PwCコンサルティング合同会社
執行役員パートナー
ビジネストランスフォーメーションコンサルティング事業部
経営計画、管理会計、原価管理、KPI マネジメントを中心に、生産管理、在庫管理、技術管理などを含めて経営管理全般のコンサルティングに従事。
・小林 たくみ（こばやし たくみ）
https://www.pwc.com/jp/ja/contacts/k/takumi-kobayashi.html
PwCコンサルティング合同会社
執行役員パートナー
ビジネストランスフォーメーションコンサルティング事業部
マネジメントコンサルティング・テクノロジコンサルティング双方の専門性を有する。コーポレート機能の戦略立案から改革実行に至るエンドツーエンドでのリード経験を多数持つ。
以上
PwCについて
PwCは、社会における信頼を構築し、重要な課題を解決することをPurpose（存在意義）としています。私たちは、世界151カ国に及ぶグローバルネットワークに364,000人以上のスタッフを擁し、高品質な監査、税務、アドバイザリーサービスを提供しています。詳細はwww.pwc.com をご覧ください。
PwC Japanグループについて
PwC Japanグループは、日本におけるPwCグローバルネットワークのメンバーファームおよびそれらの関連会社の総称です。各法人は独立した別法人として事業を行っています。複雑化・多様化する企業の経営課題に対し、PwC Japanグループでは、監査およびアシュアランス、コンサルティング、ディールアドバイザリー、税務、そして法務における卓越した専門性を結集し、それらを有機的に協働させる体制を整えています。また、公認会計士、税理士、弁護士、その他専門スタッフ約11,500人を擁するプロフェッショナル・サービス・ネットワークとして、クライアントニーズにより的確に対応したサービスの提供に努めています。
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