PwC Japanグループが創り出す「広範なサーキュラー経済」とは? 「儲かるサステナビリティ」のために「システミック投資」が求められる理由
PwC Japanグループ サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスの中島崇文が、経済と環境の双方を育みながらサステナビリティを達成する鍵となる「システミック投資」について語りました(クーリエ・ジャポン 2024年9月)。
PwCのサステナブル消費者調査によると、50%超の日本の消費者には過去1年でサステナブル商品の購入経験があります。
さらに、10%の消費者が、少し高くともサステナブル商品を選ぶと回答。海外市場では、さらなるプレミアムが見込める結果となっています。
以上のように、サステナビリティ市場のポテンシャル自体は高いと言えます。しかし、企業の7割がSDGsの取り組みによる何等かの効果を実感しているにもかかわらず、売上増加が見られたのはうち1割程に留まっています。
明確な売上効果が得られない要因としては、次のようなことが考えられます。
サステナビリティに対する感度の高いターゲット層が誰で、何を訴求すると売上効果につながりやすいのかが分からない。
サステナビリティの取り組みが生活者に届いていない。あるいは、創出したい環境・社会価値(戦略起点)ではなく、コミュニケーションのための企画になりがち。
実施した施策が生活者に刺さっているか、検証できていない。検証を踏まえた戦略/コミュニケーションの見直しができていない。
こうした課題を他社に先駆けて解決し、市場に存在感を示すことで、売上効果(「先行プレミアム」)の獲得が可能になります。ブランドに効果的にサステナビリティを組み込むことで、サステナビリティ活動を単なるコストではなく、将来価値創出につながる投資とすることができるのです。
PwCは売上効果につながるサステナビリティ活動を特定し、有効なコミュニケーション戦略を策定することで、ブランド価値の向上を支援します。
Step 1:サステナビリティ戦略・取り組みの棚卸
現在実施している/これから実施予定のサステナビリティに関わる取り組みを網羅的にリストアップします。
Step 2-1:顧客全体について、要素ごとのつながりを把握
サステナビリティの取り組みがブランドにどの程度結びつきやすいかを、セグメントごとに検証します。
さらに、各サステナビリティ活動に注力すると、どの程度売上効果(例:価格プレミアムなどを通じ)につながるかのシミュレーションも行います。
Step 2-2顧客クラスターごとに分析、注力すべきターゲット・取り組みを特定
具体的な活動ごとに選好/価格プレミアムの向上を特定し、何の活動がどのクラスターに刺さるかを検討します。
Step 3:サステナビリティ活動ごとの売上インパクトの算出
サステナビリティ活動ごとに、想定投資額・売上インパクトを算出し、可視化します。
Step 4:コミュニケーション戦略・施策の検討
誰に何をどのように伝えるべきかを検討し、具体的なコミュニケーション施策を検討します。
Step 5:効果検証とフィードバック
実行した施策が売上増加につながったかどうかを検証し、Step 1~4の見直しを行います。
上記のステップを通じてブランド価値につながるサステナビリティの取り組み・顧客層を特定し、コミュニケーション戦略・施策を検討の上、効果検証と戦略の見直しを行うフィードバックループを回します。
PwC Japanグループ サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスの中島崇文が、経済と環境の双方を育みながらサステナビリティを達成する鍵となる「システミック投資」について語りました(クーリエ・ジャポン 2024年9月)。
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