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将来の仕事に就くには、新しいスキルが必要になると考えられます。しかも、そのスキルは、機会に恵まれないコミュニティの中では手に入りません。このギャップを解消するために、PwCはユニセフとコラボレーションを組み、数百万人の若者のアップスキル支援に取り組んでいます。
活動の一環として、さまざまなセクターが参加するパートナーシップ、Generation Unlimited(GenU)にも協力しています。GenUは2030年を目標に、世界中にいる18億人の若者が、教育を終えたあと無事に仕事に就けるよう支援しています。PwCとユニセフは若者、企業、政府と力を合わせ、若者が社会で活躍できるような条件を整えていきます。
ユニセフとのコラボレーションは、PwCの「New world. New skills. 新たな世界。新たなスキル。」の取り組みの中でも、節目となる重要なものです。PwCがコミュニティへの支援において目指してきた「2022年までに世界1,500万の人々、NGO・NPOなどの非営利団体、社会的企業、小規模事業者の潜在能力を最大限に引き出す支援をする」という目標を、さらに前進させたものです。
PwCとユニセフが行った共同調査研究によって、世界のグリーントランジションには、若者のスキルアップの果たす役割が特に大きいことが明らかになりました。本レポートは、政府・企業・若者に向け、この時代に推進すべきアップスキリングのあり方を提言します。
PwCとユニセフがそれぞれ独自のスキル、経験、リソースを生かし、補い合うことで、より大きな成果を達成できます。では、なぜ若者のアップスキルが大切なのでしょうか?PwCとユニセフはどんな方法でコラボレーションするのでしょうか?PwCグローバル会長ボブ・モリッツとユニセフ事務局長ヘンリエッタ・フォア氏が、2020年の初めにスイスのダボスで開催された世界経済フォーラムでのインタビューに答えて、詳しく語っています。
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ユニセフの調査によると、調査に回答した若者の3分の1が、将来の仕事につながるスキルを身に付ける機会がないと答えています。また、16~24歳の若者が今就いている仕事のうち20~40%が、2030年代半ばまでに自動化によってなくなるおそれがあります。こうした現状を踏まえると、若者の将来のために、官民が一体となって今すぐ支援を提供する必要があります。アップスキリングへの投資は、企業においても強く求められています。PwCの第23回世界CEO意識調査によると、CEOの74%が、将来にふさわしいスキルを持った適切な人材の確保を懸念していることが分かっています。
「私たちは企業として、私たちが住み、働く地域社会や、そこで生活する全ての人々、そしてアップスキルの課題に取り組む全てのステークホルダーを支援する責任があると考えています」
グローバルニーズに対して:各国の政府、産業界、国際社会のリーダーに働きかけ、若者のために力を合わせること、次世代人材に必要な21世紀型のスキル開発に投資することを促し、世界的な機運を高めていきます。そのために、次のような取り組みを実施します。
地域ニーズに対して:各地のニーズに合わせ、国別のプログラムを開発・拡大します。以下はその例です。