カルチャーの包括的アセスメント
リモートワーク環境における企業のカルチャー醸成について何が必要なのか、また今後の課題について考察します。
企業が望ましいカルチャーを醸成するにあたって、多くの企業は従業員への期待を込めて、その要となる行動規範を策定しています。
一方で、行動規範を策定してはいるものの、その効果が期待通りに発揮されていないケースも散見されます。その要因は企業によりさまざまですが、主として以下のようなことが考えられます。
行動規範が期待通りの効果を発揮するためには、内容を熟慮するだけでなく、従業員にその内容を納得してもらい、実践につなげてもらうための浸透活動が必要です。PwCは、行動規範の策定・改定から、浸透、効果測定、改善に係る活動まで一貫したサポートを提供しています。
行動規範を通じてカルチャーを醸成するためには、行動規範を策定して終わり、ではいけません。さまざまな浸透施策を検討、実施し、効果測定の結果を踏まえて施策を見直すなど、継続的かつ一貫して取り組む必要があります。カルチャーの醸成には、研修の実施や組織構造、人事制度の変革が効果的な場合もあります。
実効性のある行動規範を策定し、望ましいカルチャーを醸成するためには、以下の要素を盛り込むことが望ましいと考えられます。
行動規範が従業員に違和感なく受け入れられるには、各構成要素の内容が既存の文書の内容と整合し、かつパーパスなどの企業理念と一貫していることが求められます。そのため、行動規範を策定する際は、独立した文書として考えるのではなく、他の文書とのつながりを念頭に置く必要があります。
行動規範のトレンドとして、コンプライアンス(ゼロトレランスに係る記載/回避すべき行動)だけではなく、あるべき行動や積極的に実施すべき行動も盛り込むことで、ポジティブなカルチャー醸成を図る企業が増えつつあります。
行動規範を策定する際は、要素の抽出、ドラフト、レビュー&リリースの3段階でアプローチします。要素を抽出する段階から従業員を巻き込むことができれば、内容への関心や納得感が高まり、策定後の浸透をスムーズに進めることができます。
行動規範を企業内に浸透させ、望ましいカルチャーを醸成するための手法としては、経営層からのメッセージ発信、カルチャー研修・ワークショップの開催、カルチャーサーベイの実施、組織構造・人事制度の見直しなどが挙げられます。PwCでは、さまざまな手法を組み合わせたロードマップの作成から、各取組を実行に移す際の実務支援まで、一連のサポートを提供しています。カルチャー醸成のための各種サービスは、こちらのページでもご案内しています。
リモートワーク環境における企業のカルチャー醸成について何が必要なのか、また今後の課題について考察します。
本稿では、顧客志向が行動規範にどのように記載されているのか、また顧客重視のカルチャーのためにどのような施策や制度が展開されているのかについて解説します。
PwCのARCAチームでは、先進的なテクノロジーをガバナンス・リスク管理・コンプライアンス分野にどのような形で応用できるかを、常に調査しています。近年急速に発達する自然言語処理の技術を用いて行った、日本企業の行動規範の分析とその結果について紹介します。
さまざまな業界で不祥事が立て続けに生じており、それらを報じる中でカルチャー、企業風土について言及されることが多くなっています。今回は不祥事の根底にあるカルチャー、特にリスクカルチャーについて論じます。