建築家・豊田啓介氏 に聞く、デジタル×フィジカル融合の先にある未来の人間と都市モデル【前編】

物理空間とデジタル空間がつながり、人間が量子化する

馬渕：
COVID-19の拡大を契機に、東京を離れる人が増加しています。2020年5月の人口移動報告^*1によると、東京都は転出が転入を上回る「転出超過」になりました。日本人のみを対象とした場合、これは東日本大震災があった2011年以来のことだそうです。豊田さんは、今後こうした流れは加速すると考えられますか。

豊田氏：
東京から人が流出しているのは、COVID-19による直接的な影響というよりも、これまで水面下で進んでいた都市モデルの変化が、これを機に一気に加速したからだと思います。働き方一つを取ってみても、COVID-19が流行する以前は、「物理的（フィジカル）に出社して朝から晩まで会社に身体を預け、職場にはプライベートな用件を持ち込まない」というのが日本の常識だったように思います。しかし今や、ウイルス感染拡大防止の観点から自宅などで働くリモートワークが広がっています。リモートワークは以前から存在しており、中にはこれを利用して地方に移住するという人もいましたが、少数派でした。COVID-19をきっかけにリモートワークが当たり前になり、必ずしもオフィスに通いやすい場所に住む必要はないという価値観が一般化し、仕事時間の中にもプライベートな用件が離散的に入るようになりました。働き手はこうした状況を経験し、仕事時間とプライベート時間が混在するのが当たり前になり、このほうが本来の「あるべき働き方なのでは」と考え始めたのです。社会や企業も、そうした働き方を認めざるを得ません。働き手の意識や働き方の変化に伴って、物性や場所性が過度に支配的だった既存の都市モデルも、これからさらに変化していくでしょう。

馬渕：
働き方の変化は顕著ですね。それと同時に、娯楽の在り方も大きく変化していると感じます。

豊田氏：
おっしゃる通りです。コミュニティの単位である「職（職場）」「住（住居）」「学（学校）」「楽（娯楽）」ごとに考えてみると、職場はリモートワークによって離散化が進みました。それによって、住居も「生活の一部を外部のシェア施設でまかなう」「自宅以外の場所で生活する」というスタイルが選択肢に加わり、住む場所が流動的になっています。ただ、まだ学校については、離散化を促進するようなシステムはいまだ実装されておらず、これは今後のポイントになるはずです。

さらに娯楽の分野では、「オンラインゲームのバーチャルライブに、自分のアバター（分身）を参加させて楽しむ」といったイベントが増加しています。娯楽の世界では、バーチャル空間が新しい公共空間として先行して実装されています。

三治：
COVID-19の拡大を契機にデジタル化がさらに進み、会議をしたり対面で情報交換をしたりといった、これまでフィジカルの世界で行ってきたことをバーチャル空間で実行するのがもはや当たり前になりました。一方、フィジカルの世界でも、拡張現実（AR）などでアバターを投影させてビジネスや娯楽に活用するといった動きも活発化しています。フィジカルの世界にもデジタルが当たり前に存在する時代が間もなく到来するのではないでしょうか。

豊田氏：
そうですね。こうした、デジタルの世界とフィジカルの世界が共存するためには、両者を分け隔てなく行き来できるためのプラットフォームが必要ですが、意外なほどにそうした仕様や技術はまだ存在していないんです。私はそれを「コモングラウンド」と呼んでいます。後ほど詳しく述べますが、例えば、アバターとなるロボットが物理空間を認識するためには、そこに存在するものを認知し、情報として変換する必要があるわけです。言ってみれば、情報をデジタル（データ）記述化する集積場が必要なのです。さらに言えば、デジタル化を推進する上では私たち自身が、その利便性やリスクに対する共通理解を持つ必要もある。こうした情報の汎用的な仕様が社会的に共有されるのを経て、物理空間とデジタル空間をつなぐコモングラウンドが社会に実装されれば、人間は都市や会社といった物理的な場所に縛られることはありません。これができれば、私は「人間の量子化」が加速すると予測しています。

三治：
人間の量子化、ですか。

豊田氏：
はい。物理的な世界しかなかった時代、身体を伴う「自分」は、一つの場所や時間に縛られていました。しかし、コモングラウンドがあることで、人間はこうした制約から解放され、離散的な世界で同時に存在できるようになります。

分かりやすく説明しましょう。例えば、ゲームの中には自分のアバターを置くことができます。また、SNSでは自分のアカウントを作って発言したり他人とコミュニケーションしたりしますよね。つまり、物理空間・デジタル空間を問わず、「自分」が複数のコミュニティの中に、同時多発的に離散して存在できる。私はこれを「人間の量子化」と呼んでいます。

三治：
なるほど。一人の人間が量子単位になって、複数のレイヤーに同時に存在するイメージですね。

豊田氏：
そうですね、量子は波動性と粒子性を同時に持ちますが、そうした薄く広く複数の場所に同時に存在できる、そんなイメージです。人間が量子化すると、従来の『9時から17時までは仕事』といった固定的な在り方ではなく、自分を確率分布的に存在させることができるようになります。オンラインで打ち合わせをしている合間にSNSをチェックして学生から寄せられる質問に答え、同時にアバターであるロボットが子供と遊ぶというように、仕事（職場）に70％、学び（学校）に20％、娯楽に10％といった具合で、自分がどこにいても仕事・学び・遊びを同時進行することができます。既にその環境は整いつつあると思います。

万博をスマートシティの壮大な実証実験場に

馬渕：
豊田さんは2025年に開催される「大阪・関西万博（以下、万博）」の会場計画にも携わっていらっしゃいますよね。スマートシティ実現に向けた取り組みを世界に発信するよい機会になるのではないでしょうか。

豊田氏：
万博は、スマートシティの実証実験を大規模にできる千載一遇のチャンスになると思っています。参加企業や自治体がコモングラウンドの実装を都市単位で実証実験し、システムやハードの構築ノウハウやその後の社会実装に必要なデータ、ビジネスとしての実装可能性を社会全体として取得する。いわばスマートシティの実証実験場としての価値が一番高いと思います。ただ、今のままでは難しい。

三治：
と言いますと？

豊田氏：
現状では個別の企業間の競争が主要な争点になりがちですが、これから重要になるのは異なる産業領域やレイヤーをまたぐシステムやロジック、そこで生じる新しい産業領域の探索です。現状で万博への参加を目指す企業は、それぞれの分野で勝ち抜くために切磋琢磨している状態です。例えば自律走行ロボットやVR・ARを開発しているベンチャー企業は、自社技術の独自性で他社との違いを明確化し、競り勝つことを主眼に置いています。結果として、淘汰期を勝ち抜いた後で自社が持つ特殊仕様をどう共通化するかということまでは想定できません。現状でそうした開発を行うサービス提供者側には共通化するインセンティブがないからです。

しかし、例えば万博の会場では、デリバリーやナビゲーション、介護や補助など自律走行ロボット系だけでも相当な数のサービス提供者が参入することが想定できますが、それらが混雑した人や車と混在する中で、相互調整するシステムは現時点では誰も開発できていません。個別最適を個々の視点と仕様ではできても、結局は全体最適のためのシステムも同程度に成熟しない限り、どのロボットも安全動作で止まったまま動けないという状況になりかねません。ARやVRなどの領域でも同じことで、せっかく作ったARクラウドの仕様や構造が共通化される方向が早期に提示されない限り、各社は共通化を諦めたまま、個別に閉じた開発に走らざるを得ません。全体最適のための基盤や仕様開発を司るプレイヤーが見えていないのです。2025年というとまだ時間があるように思いますが、新しいビジネス構造を今から開発して事前にソフトウェア開発キット（SDK）のように公開することが価値ということを考えると、もう既にタイムリミットを迎えつつあるというような状況です。

万博後を考えても、この課題を解決しない限り、せっかく都市を汎用プラットフォームとして開発しても、技術や運用に際する共通言語が存在しない、バベルの塔崩壊後の多言語でコミュニケーション不可能な世界のようになることが予想されます。そうならないためには、今のうちにグランドビジョンを開発・提示し、相応に共有するプロセスを誰かが描かないといけません。私は、今回の万博の最たる価値は、この領域をリードし得る貴重な場とタイミングになることだと思いますし、本当のレガシーはこの主導にあると考えています。国や協会は、この領域の主導と投資に戦略的に取り組むべきだと思います。

また世界では、企業間競争とは別の問題も発生しています。カナダ・トロントでは、大規模なスマートシティプロジェクトが進んでいました。しかし、市民の間からは、プロジェクトを主導する企業が全ての情報を収集・保有することや、地区の再整備に関する懸念の声が上がり、同プロジェクトは事実上、頓挫しました。コモングラウンドを社会実装する上でのソーシャルリスクが問題になったのですね。

三治：
スマートシティを構築するには情報（デジタル）の世界と物理の世界が共存するわけですから、情報収集による便利さと同時に、人々のプライバシーや住みやすさにも配慮しないといけないということですね。

豊田氏：
はい。その点、日本には幸か不幸か、世界を支配するような巨大IT企業がないために、どうやっても1社独占のスマートシティ開発はできません。企業連合にならざるを得ないということは、必然的にデータのオープン性が高まり、分散型のシステムなるという点で、むしろこれからの社会に求められる形を提示できるという強みになり得ます。また、IT企業主導のスマートシティはどうしてもデータレイヤー主導になりがちですが、これからの時代はモノと情報を接続し、モノ側の知識をいかに情報側につなげられるか、いわばモノ知識の解像度が急速に重要になってきています。その点、日本企業は物理的な「モノ作り」に強みがあります。これに加えて情報（デジタル）の分野でもデータ活用のノウハウを蓄積すれば、スマートシティのプラットフォーマーとして力を発揮できると思います。もちろん個々の企業が、現時点での弱みである情報言語を身に付けることは大前提ですが、こうした個々の企業や産業レイヤーの枠を超えたグランドビジョンを束ねるのは国の仕事です。ここをしっかり固めて万博を有意義なものにし、次世代の日本型スマートシティプラットフォームを、強固な技術とノウハウのパッケージとして輸出産業に育ててもらいたいと思います。