
IFRS「財務諸表の表示・開示」プラクティス・ガイド
本書は、2024年4月に公表されたIFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」を中心に、IAS第7号「キャッシュ・フロー計算書」やIAS第8号「財務諸表の作成基礎」を含め、財務諸表の表示および開示に関するIFRS会計基準の要求事項について解説しています。(中央経済社/2025年2月)
日本では2010年3月以降、連結財務諸表におけるIFRS(国際財務報告基準)の任意適用が認められています。2020年6月末現在、「①IFRS適用済・IFRS適用決定済・IFRS適用予定を公表済」の会社は計234社、さらに「②IFRS適用を検討中」の会社が172社あります。これらの企業の割合は、時価総額ベースでは東証上場企業の半数以上(54%)にのぼります。
IFRSは、グループ内の経営管理指標の統一、競合他社との比較可能性、外国人投資家をはじめとするステークホルダーへの説明責任などへの対応をサポートするツールとして多くの企業に選択されています。つまり、会計基準の選択は、経営管理や事業戦略の視点から戦略的に検討すべきものと言えるでしょう。
私たちは、個々のアドバイザリーチームがクライアントに寄り添い十分にその力を発揮することで、クライアントとともに継続的な価値創出を実現するサービスを提供します。
IFRSの導入は、単なる財務報告上のトピックではなく、ステークホルダーに対してどのような影響をもたらすのかという視点で多面的に検討することが不可欠です。PwCのIFRS初度適用サポートは、財務報告、業務プロセス、システム対応、管理会計への影響など、さまざまな事項を考慮しつつ、スムーズなIFRS移行を支援します。
グローバル展開に積極的な企業においては、国際的なモノサシであるIFRSの有用性が広く認識されており、日本国内においても、主要なグローバル企業の多くでIFRSが導入されています。
IFRS初度適用サポートでは、業界特有の論点や会社独自の企業理念、事業戦略、業務プロセスなどに丁寧に向き合いながら、IFRS会計方針の策定、業務プロセスへの落とし込み、IFRS開示資料の作成、監査人とのコミュニケーション、プロジェクト管理などを支援します。
IFRSは、事業戦略や経営管理などのビジネストランスフォーメーションを考える上で、ひとつの手段となります。私たちは、M&Aや事業売却などディール案件における会計アドバイス、グローバルオファリングを含む資金調達の準備支援、デジタル要素を取り入れた決算高度化や予算管理の強化サポートなど、幅広いIFRS関連ニーズにお応えしています。
PwCの会計・財務戦略の各分野のエキスパートが結集し、IFRS適用と関連性の高い下記のような領域のプロフェッショナルと連携しながら、ケースに応じて最適なワンストップサービスを実現します。
トランザクションを通じた事業の成長をサポートします。
国内外の市場における上場および資金調達をサポートします。
持続的な企業価値の向上に基づく継続的な統合報告の改善を支援します。
多様なイベント/セミナーを開催しています。
財務ガバナンスを中心にグローバルビジネス展開を支援します。
本書は、2024年4月に公表されたIFRS第18号「財務諸表における表示及び開示」を中心に、IAS第7号「キャッシュ・フロー計算書」やIAS第8号「財務諸表の作成基礎」を含め、財務諸表の表示および開示に関するIFRS会計基準の要求事項について解説しています。(中央経済社/2025年2月)
会社法計算書類の作成実務に携わる方々の疑問を解消できるよう、最新の開示例を多数収録し、会社法計算書類の作成方法や会社法の計算関係の最新実務について解説しています。(中央経済社/2025年2月)
本書では、税効果会計の基本的な事項から組織再編、グループ通算制度、IFRS会計基準対応など応用的な事項まで網羅的に解説しています。改訂版では、改正法人税等会計基準、グローバル・ミニマム課税の取り扱い、中間会計基準などを反映しています。(中央経済社/2024年10月)
会社法計算書類作成の実務に携わる方々の疑問を解消できるよう、最新の記載事例を多数収録し、会社法計算書類に関連した実務を詳しく丁寧に解説しています。(中央経済社/2024年2月)
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