ビジネスにも「共感」を、芸術にも「社会への視点」を――ともに挑む、普遍的な課題の解決

“眼前のこと”がやがて“普遍”へとつながっていく

木村：
熊川さんが主宰するK-BALLET COMPANYは、2022年に新プロジェクト「K-BALLET Opto」（以下、Opto）を立ち上げました。このプロジェクトでは、「芸術を通じた現代社会への問題提起」を目指すという新しい試みをしていらっしゃいます。その理念が、PwC Japanグループのパーパス（存在意義）「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」に通じることから、PwC JapanグループはOptoへの特別協賛を決定しました。

熊川：
現代を生きるわれわれが今、真正面から向き合わなければならない課題の1つに「SDGsの達成」があります。SDGsにおける各目標は、個々人がそれを心から願わなければ達成できません。ならば、人の心を動かす芸術が「SDGsの17の目標」との連携を図ることで、そこに大きな可能性が生まれるのではないかと考え、Optoを立ち上げました。とはいえ、バレエという芸術にとってSDGsは未開拓の分野であり、K-BALLET COMPANYが独力で挑むことには難しさがあります。ビジネスの世界でSDGsに取り組むPwC JapanグループがOptoの趣旨に賛同・サポートしてくださり、とても心強く思っています。

木村：
Optoとコラボレーションすることは、PwC Japanグループにとっても有意義な取り組みです。プロフェッショナルファームである私たちは、これまで主としてロジカルシンキングや情報処理などいわば“左脳的な”スキルで課題の解決に取り組んできました。しかし「不確実性の時代」と呼ばれる現下の社会において、目まぐるしく変化し複雑さを増す諸課題への対応が求められるなか、人の心を動かす「共感」なくして「確かな信頼」を基盤とするビジネスを持続・成長させていくことは不可能です。

PwC Japanグループが真に取り組んでいきたいのは一過性の課題ではなく、企業経営の根幹に関わる「普遍的な課題」の解決です。普遍的な課題を一緒に解決していくには、私たちの側が何かできあがったソリューションを一方的に提供するのではなく、各企業のトップリーダーをはじめそこで働く方々と、「信頼」と「共感」に基づいた対話をし、協働することが欠かせません。そのためには、感性や創造性で物事をとらえる“右脳的な”思考が求められます。熊川さんがOptoで取り組んでいらっしゃる「芸術家の感性による社会に対する投げかけ」は、まさに私たちが求めていた右脳的なアプローチであり、今回の特別協賛については「サポート」というよりも「ご一緒させていただきたい」という想いのほうが強かったのです。

熊川：
実はコロナ以前はOptoのような構想は持っていなかったんです。パイオニアとしての発信力が間違った方向に伝わってしまうことに懸念も抱いていて。ただ、自分が50代に入り、時間は有限だということを改めて感じ、また、後進のために何ができるかを考えたとき、こういう活動が今後の自分への課題だと思いました。偽善的になりたくはないのですが、誤解を恐れずに言えば、もっと本当の意味での正義感や、純粋無垢な部分がこれからの自分には必要だと、自らにプレッシャーをかけているところです。

木村：
2022年1月のOpto第2弾公演のテーマは「プラスチック」でしたね。プラスチックに代表される環境問題もPwCが解決に力を入れている普遍的な課題の1つです。

熊川：
環境問題は、人類が存続する限り永続的に対処を求められる普遍的な課題です。そしてクラシックバレエもまた、普遍的な人間美として、未来永劫続いていくべきものです。

バレエには数百年に及ぶ歴史があります。伝統芸術たるバレエを継承していくこと自体、すでにサステナビリティを目指す営みです。

コロナ禍はあらゆる芸術にとって強烈な逆風となりましたが、「こういう危機にこそ芸術を守らなければならない」という声が高まるなかで、実は私自身は「まずは衣食住が大切」だと考えていました。なぜなら「どんな苦難に直面しても、残るべき芸術はその苦難を乗り越えて残る」と確信していたからです。事実、バレエはコロナ禍を経ても揺らぐことなく、今ここにあります。

ただし、バレエを今後も継承していくには「社会」とのつながりが欠かせません。そのためには質の高い作品を提供し続けることが求められますし、ダンサーも育成しなければなりません。さらに言えば、バレエという総合芸術を愛でてくださるお客さまも育てていく必要があります。

木村：
「社会」は重要なキーワードですね。ビジネスもまた、社会とつながり続けなければサステナブルではなくなります。

熊川：
コロナ禍ではバーチャルなやりとりで「社会」の顔が見えにくくなったように感じていました。一方、舞台は劇場に見に来てくださるお客さまと対面で体験を共有することができるので、その先に「社会」があるのだと実感できます。環境問題も、一人ひとりが眼前にある「まずできること」から取り組んでいくことで、結果的にそれが大きな「社会」へとつながります。バレエという普遍的な芸術のなかで、私個人は小さな1ピースにすぎませんが、まず、目の前のできることから実践しよう――そんな気持ちから始めたのが今回のOptoだったというわけです。

多様性を強みにするためのリーダーシップ

木村：
PwCはグローバルな成長戦略「The New Equation」のなかで「Community of Solvers」というコンセプトを掲げています。複雑化が進む企業の諸課題を解決するため、コンサルタント、会計士、弁護士、税理士など多岐にわたる分野のプロフェッショナルが、それぞれの専門性を生かし、連携して取り組んでいくというPwCの姿勢を表すものです。こうした多様なプロフェッショナルがスクラムを組むためには、一人ひとりが自分らしく、持っている能力を最大限に発揮して協働できるインクルーシブなカルチャーの醸成が非常に大切だと考えています。

熊川さんはK-BALLET COMPANYという組織のトップとして多くのダンサーやアーティストの方々を率いるお立場です。私たち以上に個性豊かな方々が揃っていらっしゃるだろうと思いますが、さまざまな人材をまとめあげるうえでどのようなことに留意なさっていますか。

熊川：
ダンサーたちは自分のキャリアアップを最優先に考えており、バレエカンパニーとはそんな個人主義者たちの“乗り合い船”です。その“船に乗り合わせた者たち”が「One for All」で力を合わせ、バレエをより輝かしいものにしていく――これが、Optoが目指す目的地の1つでもあります。ただ、そういった個性的な面々が集合体として動くことが必ずしもプラスに働くとは限りません。その“船”の舵が羅針盤の針とは異なる方角に向けて切られたとき、船体がマイナス方向へ逆進し出したときの修正は大変です。

木村：
それは私たちも経験があります。PwC Japanグループのメンバーファームはいくつかの合併や統合を経て現在の形となっていますが、異なる企業が一緒になる際には、数々のコンフリクトが生じます。そうしたぶつかり合いを乗り越えて初めて、グループ全体でスクラムを組み前進することができるようになりました。

熊川：
何がきっかけで全員が同じ方向を向けるようになったのでしょうか。

木村：
基本的な「理念」の部分で一致したということが大きかったですね。先ほど申し上げたPwC Japanグループのパーパス「社会における信頼を構築し、重要な課題を解決する」のなかにある「社会」という言葉がポイントです。実務においては、クライアントに対する個別の働きかけが多く、「社会」にまでつながっているという実感をなかなか得にくいところがあります。それが、パーパスに「社会」の一語が入ったことで、「社会に貢献する」という共通の理念の下でまとまり、組織全体で1つの方向を目指す集合体へと脱皮できたのです。

熊川：
その「理念」を、言葉を使って組織に浸透させるのがトップの役割ですね。K-BALLET COMPANYは、社員やさまざまなアーティストを含め、全体で100人程度の組織です。その規模でも、私が発信してすぐさま皆が動いてくれるわけではありません。組織が大きくなればなるほど、トップが発する言葉の重要性が増すと同時に、皆を動かすのは難しくなると思うのですが、木村さんの場合、組織にパーパスを浸透させ、一人ひとりが能動的に動くようにどんなことに気をつけていらっしゃるのですか。

木村：
PwC Japanグループとして「こういうプロジェクトを優先する」ということを明確に示すよう心がけています。「サステナビリティ」はその1つです。サステナビリティは企業経営のあらゆる面に関わる課題であり、さまざまな角度からの取り組みが必要になります。企業を支援する私たちからすると、事業戦略の策定、実行のための仕組みの構築、さらにリスク管理やガバナンスなどのすべての分野において「サステナビリティ」が共通項となります。そしてサステナビリティ情報の開示を通じて監査にもつながります。これを注力領域とするというファームとしての方針をトップが示し、それぞれの専門分野をつなぐ共通項としてしっかり見せることができれば、それぞれの専門家がその能力を発揮しながら同じ目標に向けて協働していけると考えています。

熊川：
方向性とゴールを共有したうえでのぶつかり合いや議論、切磋琢磨は、大いにやったほうがいいですよね。バレエに関しても、バックグラウンドを異にするアーティストたちが集まることで、私には思いもつかなかった化学変化やアイデアが生まれることがあります。

木村：
同感です。私たちも、「それぞれが異なること」が強みになると思っています。ただ、そうした違いを組織として本当の強みにしていくためには、新しいタイプのリーダーシップが必要になります。異なる意見や価値観を受け入れたうえで、多数決ではなく、そのゴールを目指すために自分たちの力を最も効果的に発揮できるアプローチはどれなのかを見極めてリードしていくことが求められる。私たちはこれを「インクルーシブリーダーシップ」と呼んでいます。そのためにはおっしゃるとおり、対話や議論の場がとても大切ですね。

対談を終えて

芸術家として、実業家として、日本のバレエ界に革命を起こし続けてきた熊川さん。視座が高く、視野も広く、視点は多様――左脳的能力と右脳的能力をフル回転させて紡ぎ出される言葉の一つひとつは、凡百のアーティストにはまねできない「切れ味」があります。ビジネスリーダーとして共感することも多く、今後もOptoをはじめとする「社会」を見据えた取り組みを応援していくとともに、私たちもそこからビジネスの場では出会えない学びを得ていきたいと思います。