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プロフェッショナルレフェリー
西村 雄一 氏
PwCあらた有限責任監査法人 執行役副代表
アシュアランスリーダー/監査変革担当
久保田 正崇
未来を創るDX
~デジタルが加速させる社会のトランスフォーメーション
真のデジタルトランスフォーメーション(DX)は、個々の企業の効率化や価値創出を可能にするだけでなく、社会を大きく変える力を持っています。
本シリーズでは、DXを通じて社会におけるさまざまな課題に取り組み、新たな未来の創造を目指している企業・組織のキーパーソンに、変革実現までのチャレンジや課題克服のアプローチを伺いながら、単なるデジタル活用にとどまらない社会にとってのDXの意義を探ります。
日本サッカー界を代表するレフェリーの1人である西村雄一氏と、PwCあらた有限責任監査法人執行役副代表の久保田正崇との対談。「レフェリー」と「監査人」の意外な共通項や、「VAR」(ビデオ・アシスタント・レフェリー)導入の効果について意見交換した前編に続き、後編ではテクノロジーによるスキルの変化、人間だからこそ可能な職能について議論を深め、お互いの仕事の醍醐味についても語り合いました。
久保田:
公認会計士(監査人)はこれまで、企業の開示情報を“ジャッジ”する絶対的な権限の持ち主という側面がありました。しかし現在は、AIなどのデジタル技術を活用した監査手法が進展したこともあり、監査人の決断のみで“ジャッジ”を決めるやり方は成立しにくくなっています。
これによってミスジャッジのリスクが減った反面、監査人がプロとしてのプライドを傷つけられたという声や、自分が“AIの代理人”になってしまうのではないかと懸念する声も時々耳にします。サッカーの審判の世界では、テクノロジーの利用と心の折り合いをどのようにつけているのでしょうか。
西村:
私自身はもともと、「レフェリーも人間。だから間違える」という考え方をするタイプです。したがってVARによるジャッジのサポートは歓迎でした。ただ、レフェリーにもさまざまなタイプがいます。「自分のジャッジは絶対だ」と思っている自信満々の人ほど、VARの導入に伴い「間違えてしまった……」と精神的に落ち込むことは多いかもしれませんね。
レフェリーの「心」に焦点を当てるのであれば、テクノロジーの直接的な影響よりも、「覚悟」の持ち方の方がより重要だと私は思います。VARがあれば全て正確にジャッジされ、公平・公正なゲームになると思われがちですが、実はそうではないからです。
久保田:
というと、VARは万能ではないということですか。
西村:
使い方の問題ですね。VARが介入するのは重大な局面・事象に限られます。そしてVARはピッチ上のレフェリーのサポート役であり、最終決定を下すのはあくまで主審。ですから主審には「自分がジャッジの全責任を負う」という覚悟が求められます。
主審に「最終的には自分が決定するから、何でも伝えてほしい」という姿勢がなければ、VAR担当の審判が「今のプレーはPKを与えるべきファウルに見えたが、自分の見誤りの可能性もある。意見が採用されないかもしれないので、主審には伝えずにおこう」と遠慮してしまうかもしれません。これでは、ゲームをより良くマネジメントするためのテクノロジーが役立たないことになります。
久保田:
技術を生かせるか否かは人の向き合い方次第、という普遍的な問題ですよね。産業界では今、デジタルトランスフォーメーション(DX)の必要性が叫ばれています。DXには、企業各社の効率化や価値創出の可能性、ひいては社会を大きく変える力がある──そのように頭では分かっていても、デジタル化に伴う変化への抵抗感はやはり根強くあります。サッカー界ではVAR導入に対し、どのような反応や影響があったのでしょうか。
西村:
海外では2016年頃からテスト運用も含めてVARの導入が始まっています。2021年シーズンから本格導入した日本は、海外の先行事例から色々なメリットを学んでいたので、抵抗感は少なかったように思います。特に顕著な方向性として、デジタル革新が選手にフェアプレーを呼び起こすきっかけになっています。選手たちが「ビデオで見抜かれてしまうのか」と学んだことで、フェアではないプレーの選択をしなくなってきました。「ビデオで確認できるからね」と選手に伝えることで、信頼関係を作るきっかけにもなっています。
久保田:
デジタル化やテクノロジー導入を巡っては、「AIが人間に取って代わるのでは?」といった警戒感がくすぶり続けています。サッカーでも今後、AIの活用場面がさらに広がることで「もうレフェリーは要らない」などの極論が出てくるような懸念はありませんか。
西村:
そうした意見も一部にはあって、例えば「オフサイドの判定は副審ではなくAIに任せてもよいのではないか」といった声はその代表的なものです。選手の位置がオフサイドラインよりも前に出ていたかどうかの判別はAIでも可能でしょう。ただ、サッカーのレフェリーがピッチ上で行うジャッジは、単純な「判別」ばかりではありません。
例えば、ファウルがあったとして、ファウルを受けた側のチームが利益を受けそうな場合には、レフェリーの裁量でファウルの採用を一時的に見送り、プレーをそのまま続行する「アドバンテージ」を適用することができます。しかし、そのチャンスが予測したように実現しなければ、保留していたファウルを採用するという決定をするわけです。
このように一瞬で変わる局面をいかに見極め、プレー継続の適否をどう判断するかといった黒でも白でもない「あいまいなグレー領域」のジャッジは、やはり人間だからこそ可能なことです。AIに全てを任せたら、反則を検知した瞬間にプレーは全て止まってしまうのではないでしょうか。
久保田:
まさにマネジメントの範疇ですね。私どもPwCでは、監査におけるAI活用の可能性を探っているのですが、研究から分かってきたのは、現状のAIにできることには限界があり、会計データの中の「怪しい」「黒に近そう」という箇所をリストアップするところまで、ということ。
おそらくサッカーのジャッジでも、「ファウルかもしれないが、違う可能性もある」という事象のリストアップはできても、「黒か白か」「○か×か」という最後の決定は人間にしかできないのではないでしょうか。しかも、決定したジャッジに納得してもらうためには、監査人であれば会社や投資家との、レフェリーであれば選手・監督やチームとの信頼関係が欠かせません。単純に「AIが人に置き換わる」とはいかない所以は、そこにあると思います。
西村:
そのとおりですね。もしかしたら比較的近い将来、テクノロジーがレフェリーの形態を変えることはあるかもしれません。例えば、審判員が選手と一緒にフィールドを走る必要はなくなり、必要な場面でフィールドに登場するなどです。しかし、人と人の信頼関係や審判技術の本質を超えて、全てのジャッジがテクノロジー任せ、デジタル化された全自動になるとしたら、それはよほど遠い未来のことだと思います。
テクノロジーの進化は目覚ましい。けれども、最新のツールを使える試合は限られています。日本サッカーの最高峰であるJリーグではVARを利用できますが、少年サッカーや全国高校サッカー選手権などではVARは利用しません。もしそこでのジャッジミスが若者たちの夢を壊すようなことにつながったら、その悲しみの重さは、どのレベルの選手においても等しいものだと思います。となると、レフェリーの判定スキルはテクノロジー頼みであってはいけませんし、本質的な部分でのスキルが低下するなどということは絶対にあってはならない。テクノロジーへの対応はもちろんですが、スキルの維持・上達はレフェリーに課せられた普遍の責務なのです。
久保田:
これまで維持してきたスキルのレベルを低下させることは当然許容できないし、さらに上積みが必要という点は、監査に関しても同じです。
大企業なら監査にAIを活用できても、小さな会社ではそれが難しい。そうすると昔ながらの経験に基づく勘だとか、「リスクのある領域を直接確かめる」という基礎的な監査スキルもこれまでどおり重要であり、それに加えて、デジタルを使いこなすための幅広いスキルが私たちにも求められるようになっています。
黒でも白でもない「あいまいなグレー領域」のジャッジは、やはり人間だからこそ可能なことです。
西村:
VARについて私がよく説明するのは、それがレフェリーのためにある技術ではなく、選手のためのツールであるという点です。VARの存在によって危険な反則が減れば、努力を重ねて技術を磨いてきた選手の技量が遺憾なく発揮され、正当な評価を得られます。目の覚めるようなプレーで多くの人に感動と希望を届けてみせる──それこそがプロスポーツのあるべき姿です。
久保田:
監査にも通じるお話です。テクノロジーは誰のためのものか──AIの活用が浸透すれば、選手のフェアプレーと同じで、企業は会計上の細かな不正ができなくなります。その結果、「黒か白か」「○か×か」という最後の決定の部分だけを議論することになり、企業側の負担が減ります。公開情報の信頼性が高まることで、投資家にもメリットがもたらされます。テクノロジーを適切に生かせば、全てのステークホルダーに対してプラスの影響が期待できるのです。
ただ、小さな新興企業に大企業並みのガバナンスを求めると、彼らに潜在する成長の芽を摘むことにもなりかねません。東京証券取引所は2022年4月から、現在の1部、2部、マザーズ、ジャスダックの4つの市場を「プライム」「スタンダード」「グロース」の3市場に再編しますが、それに伴って求められるガバナンスのレベルがより明確化されることで、投資を受け入れるためのハードルが低くなり、結果として企業の成長を後押しすることが期待されています。
西村:
レフェリーにとっても選手の成長は嬉しいものですし、そこに寄り添えることがまさにサッカーに関わる醍醐味です。Jリーグで汗まみれになっていた駆け出しの選手が、欧州などのビッグクラブに移籍するという夢をかなえて海外に雄飛し、日本代表の一員としても不可欠の存在になる。そしてまたJリーグに復帰し、日本の観客に元気な姿を見せてくれる。私が大学サッカーを担当していた頃にご一緒した選手が、ともに成長しJリーグのピッチで再び顔を合わせ、引退まで見届ける。
当時は、お互いに上手ではなかったかもしれませんけど、未来でまた巡り会って喜びを分かち合えたりするんですよね。選手の夢や運命を私のジャッジが左右する可能性があるわけです。夢と感動を支える者としての責任の重さとやりがいを感じます。
久保田:
とてもよく分かります。企業にも成長段階があり、子供のような企業からだんだん大企業になって成熟していくわけです。まだ若くてAIやテクノロジーを活用しきれない企業に対しても真摯に対応していかないと、大企業へと成長する機会を奪ってしまうことになります。小さなビルの一室から始まった会社が、都心のビジネス街にオフィスを構えるほどの大きな企業になる。監査人として、企業の成長に少しでもお役に立てるのであれば、こんなに嬉しいことはありません。レフェリーと監査人、2つの仕事に響き合うものは実に多いですね。
西村さんのお話は、PwCが新たな経営ビジョンである「The New Equation」で目指す「Trust」(信頼の構築)と「Sustained Outcomes」(揺るぎない成果の実現)に通じていました。長期的な視野に立ったサポートを通じ、信頼を得られた結果として、持続的な成長につながる。テクノロジーがどれだけ進歩しても、その原点は変わらない。対談を通じて、そのような想いを新たにしました。(久保田)
1972年生まれ。公益財団法人日本サッカー協会(JFA)と契約するプロフェッショナルレフェリー。Jリーグだけでなく、国際大会のジャッジ経験も豊富。2012年にAFC Referee of the Year (Men)、2016年に文部科学大臣スポーツ功労者顕彰(スポーツ審判員)、2020年Jリーグ最優秀主審賞(11回目)を受賞。
1997年青山監査法人入所。2002年から2004年までPwC米国シカゴ事務所に駐在。帰国後、2006年にあらた監査法人(現PwCあらた有限責任監査法人)に入所。国内外の企業に対し、特に海外子会社との連携に関わる会計、内部統制、組織再編、開示体制の整備、コンプライアンスなどに関する監査、および多岐にわたるアドバイザリーサービスを得意とする。企画管理本部長、AI監査研究所副所長を兼任。
※ 法人名、役職、本文の内容などは掲載当時のものです。