隈 研吾 氏 × 木村 浩一郎 対談【前編】
綻び生じた「大箱モデル」多様性と共感が世界を分断から救う

COVID-19で露呈した経済成長の象徴「大箱モデル」の限界

木村：
COVID-19は、人々の健康への脅威やビジネス上の機会損失といった直接的な被害に加え、以前から起こり始めていた変化を加速させ、社会の変容を促していると感じます。働き方の変化も、デジタルディスラプション（デジタル技術による創造的破壊）も、社会の分断も、COVID-19以前から水面下で生じていました。世界的な感染拡大を機に、その状況が急速な勢いで顕在化したのではないでしょうか。

隈氏：
確かに、すでに始まっていた変化が加速したというご指摘には同感です。

木村：
そうしたCOVID-19以前から徐々に進んできた変化の中でも、既成の仕組みや枠組みに対する信頼が世界的な規模で失墜し、これまでの形では成り立たなくなり始めていることに、私は特に注目しています。大都市への一極集中しかり、そこで働く中間層と呼ばれる人たちを中心に構築された成長モデルもしかりです。

隈氏：
そのご指摘を建築家の視点から整理してみましょう｡もともと、人間は小さくて開かれた「箱」の中で暮らし、働いていました。しかしやがて、人間をもっと効率的に働かせるためには大きくて閉じた箱に詰め込んだほうがよいという発想が生まれます。大きな箱であるビルがいくつも作られ、それらが都市に集中し、20世紀初頭には超高層ビルが誕生しました。大箱に詰め込まれたのは主に中産階級の人々で、彼らがそこで効率的に働くことが経済成長のエンジンとなり、経済成長が人間の幸せにつながると信じられるようになったのです。これを私は「大箱モデル」と呼んでいます。一直線に進んできたその流れに、COVID-19が疑問符を突きつけたのが、今の状況ではないでしょうか。

木村：
そうした大箱モデルで都市が発展を遂げてきたことが、地方との格差や分断などを生み出す要因の1つにもなってきたわけですね。私たちPwCは、都市や経済の発展などに起因するこうした多様な変化の様態を「ADAPT」というキーワードを用いて洞察しています。「A」は、貧富の差や中間層の衰退による機会の不均等などを示すAsymmetry（非対称性）。「D」は、AIなど革新的なテクノロジーが広がり、個人や社会に破壊的な影響をもたらすことを意味するDisruption(破壊的な変化)。次の「A」は、少子高齢化や人口の偏りなどを表すAge（人口動態）。「P」は、国家や社会、人々の間で生じるさまざまなPolarization（分断）。「T」は、社会の仕組みや枠組みに対するTrust（信頼）の揺らぎを意味します。COVID-19はこのADAPTの動きを一気に加速させたと考えています。

隈氏：
興味深い分析です。今、木村さんが列挙された急激な変化の下地として格差や分断を生む装置となったのが、戦後の経済成長でエリートの象徴と化していった超高層建築のような大箱であり、その大箱を見上げる人々や、大箱に入った人々の心に形成された「高層ビルに入れる人ほど偉い」というヒエラルキーでした。しかし、インターネットでつながることにより時間や空間の制約がなくなってくると、大箱に詰め込むことが効率的とは言えず、むしろ詰め込まれることでストレスが増しています。大箱に入る人たちはもはや「幸せな中産階級」ではなくなり、大箱モデル自体が破綻するほど、格差が深刻化しています。

共感を得て初めて前に進むことができる

木村：
世相に流されることのない価値の追求という観点では、隈さんの事務所が手がける作品には、いずれも時代の扉を押し開けた先の世界を指し示すような、一貫した思想性を感じます。多様な個性を内包する組織は、ともすると個性が拡散してバラバラになりかねないものです。隈さんはどのようにリーダーシップを執り、多様で個性的なスタッフの方たちに対して方向性を示しているのですか。

隈氏：
その回答はシンプルです。リーダーである私自身が何をしたいかを頻繁に発信し続けるのです。例えば、「先週完成したこの建物で、私は借景となるあの山との調和を重視していた。うまくいった部分もあったが、もう一歩のところもあった」と、自分の仕事に対する考えや目標を率直に発信します。すると、それを受け取ったスタッフたちは「この事務所では、利益だけを追い求めても評価されないのだな」と、自然に理解してくれるのです。ただ、事務所のスタッフの規模が100人を超えると、直接全員に伝えることは難しくなりました。そこからはインターネットの活用が強い武器になります。海外のオフィスや地方の現場にいるスタッフも含め、インターネットでメッセージを頻繁に配信することが、効果を発揮しています。

木村：
「絶えざる発信」が、隈さんのリーダーシップの勘どころなのですね。「発信型」であることの重要性は、広く企業一般でも指摘されるところです。企業が自社の価値観を発信するにあたっては、共感が欠かせません。従業員からの共感はもちろんのこと、さらに広く社会からの共感を得ることが重要だと思います。隈さんの事務所では、大規模建築・公共建築も多く手がけられていますので、共感をなおさら重視されているのではないでしょうか。

隈氏：
おっしゃるとおり、共感は非常に重要です。自分たちが建築を通して実現したいことが社会から共感を得られなければ、会社は前に進めません。ですから、設計した建物が社会のニーズと合っているのか、それを使う人たちや周りに暮らす人たちの共感を得られているのかについては、常にアンテナを張って注意を傾けています。プロジェクトの担当者に、自分たちの建築がどう受け止められているのかについて必ず聞き取り調査を実施させるのです。アンケート用紙を配って回収するだけでは本音を聞けないので、必ず現地に足を運んで話を聞きます。建築物を作ると、よいリアクションだけでなく、やはりマイナスの反応もありますから、できる限りそれらを拾い上げたレポートを提出してもらいます。私たちはこれを「マルバツレポート」と呼び、全員で共有しています。これまでの建築の評価は、建築雑誌に紹介されるかどうかといったような、ある意味で実社会から乖離した軸しかありませんでした。「マルバツレポート」を始めたことでリアルな社会の共感を可視化でき、それを全員にフィードバックして次のデザインに取り組めるようになりました。

木村：
形式的なアンケートではなく、肉声で語られるエピソードとして情報を集めることがポイントなのかもしれませんね。ビジネスの世界でも顧客満足度調査が盛んに行われますが、それだけでは本当に期待されていることが見えない場合もあります。一般の企業にとっても有益な取り組みだと感じます。