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2021年3月期からいよいよ、監査報告書におけるKAM（監査上の主要な検討事項）の記載が本格的に導入されます。これにより、財務諸表の作成者である企業とKAMを記載する監査人が一体となって、財務諸表の利用者にいっそう有用な情報を提供することが期待されています。
目次
【特集】
KAMの記載の導入に向けて
PwCあらた有限責任監査法人
メソドロジー＆テクノロジー部
パートナー／公認会計士 廣川 朝海
PwCあらた有限責任監査法人
PwCあらた基礎研究所
主任研究員 野村 嘉浩
PwCあらた有限責任監査法人
第1 金融部（銀行・証券）
ディレクター 小西 健太郎
PwCあらた有限責任監査法人
パートナー 小林 昭夫
会計／監査
システム移行の全体プロセスと各フェーズにおける検討事項
PwCあらた有限責任監査法人
企画管理本部 アシュアランス・イノベーション＆テクノロジー部
シニアマネージャー 上野 史久
Column 次代の社会とビジネスを惟い
監査における「異常検知」と「リアルタイム監査」の実現
PwCあらた有限責任監査法人
執行役副代表（アシュアランスリーダー／監査変革担当）
パートナー 久保田 正崇
PwCあらた有限責任監査法人
企画管理本部 アシュアランス・イノベーション＆テクノロジー部
シニアマネージャー 小岩 貴弘
ブロックチェーンは監査にどのような影響を与えるか
PwCあらた有限責任監査法人
執行役副代表（アシュアランスリーダー／監査変革担当）
パートナー 久保田 正崇
PwCあらた有限責任監査法人
企画管理本部 アシュアランス・イノベーション＆テクノロジー部
マネージャー 守田 真澄
税務／法務
行政のデジタル化やリモートワークの常態化が起爆させる帳簿書類のデジタル化── 昨今の電子帳簿保存法の改正に関して
PwC税理士法人／パートナー 高野 公人
PwC税理士法人／シニアマネージャー 木野 明日香
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