新型コロナウイルス感染症のパンデミックから回復が見られ始めた矢先に、世界経済はロシアによるウクライナへの侵攻という大きな衝撃に見舞われました。エネルギー業界を取り巻く環境は過去類を見ない高ボラティリティーに見舞われており、エネルギー価格および原材料価格の世界的な高騰、物価の上昇、経済格差の拡大という深刻な影響をもたらしています。
脱炭素は従来、気候変動問題や低炭素社会への移行というESGの文脈から推進される傾向がありましたが、地政学リスクが再認識された今、エネルギーの安定供給という観点から対応することも不可欠となっています。
世界で多くの国々が2050年のカーボンニュートラルの実現に向けてさまざまな取り組みを加速させる中、エネルギー業界は「エネルギーの安定供給」と「脱炭素への移行」の両立という難しい変革に挑戦しており、国・地域社会の脱炭素化を促すため、多方面での貢献が求められています。
国内市場の成熟、グローバルなイノベーション競争の激化、ネットゼロを含む環境課題への対応、新型コロナウイルス感染症の蔓延、ロシアによるウクライナ侵攻など、企業を取り巻く事業環境はかつてないほど急激に変化しています。投資家からの収益力強化や、企業価値向上に関する要求も一層高まっています。このような環境下では、グループとして最適な事業ポートフォリオを実現し、収益力強化と企業価値向上を達成していくことが求められています。
PwCはコンサルティング、会計、税務など多岐にわたる領域においてエネルギー業界に精通しているプロフェッショナルを多数擁しており、PwCグローバルネットワークのメンバーファームの有識者とも適宜スクラムを組み、エネルギー業界のクライアントに対して伴走型のサービスを提供します。
