
IFRSを開示で読み解く(第44回) IFRS第16号の適用から見る日本の新リース基準の財務的な影響
ASBJは、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、2023年5月2日付で新リース会計基準案を公表しました。過去のIFRS16適用時の影響から現行日本基準を適用している企業が新リース会計基準案を適用した際の財務的な影響を考察します。
IFRS(国際会計基準)の任意適用が2010年3月期から認められ、既に多くの開示事例が蓄積されました。PwCではこれらの開示例について、公表情報を基に分析していきます。
初度適用免除規定、短信公表日の変遷、会計処理の選択等、さまざまな角度からIFRSを開示で読み解きます。他社動向の分析など、ぜひPwC Japan IFRSの「IFRSを開示で読み解く」をご活用ください。
なお、これらの情報は概略的な内容を紹介する目的で作成されたもので、プロフェッショナルとしてのアドバイスは含まれていません。個別にプロフェッショナルからのアドバイスを受けることなく、本解説の情報を基に判断し行動されないようお願いします。社名のうち「株式会社」については、スペースの都合により、省略している場合があります。
ASBJは、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、2023年5月2日付で新リース会計基準案を公表しました。過去のIFRS16適用時の影響から現行日本基準を適用している企業が新リース会計基準案を適用した際の財務的な影響を考察します。
のれんの減損テストに関する開示要求事項と使用価値算定の開示項目に関する開示状況を調査しました。その結果について紹介します。
日本のIFRS適用企業におけるのれんの残高と減損損失の認識について、直近5期間における推移を調査しました。加えて、業種別比較も行いました。
有価証券報告書を含む5つの開示資料「有価証券報告書」「決算短信」「中期経営計画」「決算説明会資料」「統合報告書」における業績指標の開示状況、算定方法、使用状況について総合的に分析します。